Active Work Place 研究会

ご案内

― Active Work Place研究会は、健康いきいき職場づくりフォーラムの中心となる事業です―


職場のメンタルヘルス向上や組織の活性化の方法として、「健康いきいき職場づくり」が注目されています。職場のメンタルヘルス向上のためには、これまでの「個人の不調への対応」や「ストレス対策」から幅を広げ、「働く人の心身の健康」とともに、「働く人のいきいき(ワーク・エンゲイジメント)」と 「職場のいきいき(職場の一体感)」を充実させることが重要です。

本研究会では、個人がいきいき働きながら、同時に組織の生産性パフォーマンスを向上させる「健康いきいき職場づくり」を、組織内で実践するための理論と方法論を詳しく学びます。本研究会の目的は、組織で健康いきいき職場づくりを推進するための行動計画を策定し、実践に移すことです。講師陣による最新理論の講義を始め、方針の立案、具体的施策の検討などをグループワークで議論します。参加者同士で考えを共有しながら、良い事例を学び合い、各組織の実情に合った「健康いきいき職場づくり」を実現することを目指します。

健康いきいき職場づくり」に興味をお持ちで、組織での具体的な実践を検討している皆様、健康経営を推進されている皆様、働き方改革に取り組まれている皆様、ポジティブメンタルヘルスの視点でストレスチェックの有効活用を検討されている皆様、有効な考え方や方法論をお伝えし、またご一緒に議論を進めたく、ぜひご参加ください。

 




第8期(2020~21年)募集開始しました!

  
テーマ

「新時代の健康いきいき職場づくり~自律・分散・協働型の職場を目指して~」

新型コロナウイルス感染拡大に伴い、これまでの前提条件が崩れた中で、新しい時代の健康いきいき職場づくりが求められています。その際、個々が「自律」し、「分散」して働き、最終的に「協働」して成果を上げる、「自律・分散・協働型」の職場、働き方、それに伴う健康施策が、生産性を高め、成長を続けるために求められています。当研究会では、そのような職場を実現するための行動計画を検討し・策定・実践していきます。


こんな企業組織にお勧めします!

コロナ禍を受けて新しい健康施策職場像・働き方を模索する企業
人財獲得力・組織力強化健康経営推進を経営課題としている企業
ストレスチェックの分析結果を効果的に活用したい企業


概要・プログラム

会 期2020年122021年秋頃
対 象:企業の経営企画・人事・健康管理・
安全衛生部門、労働組合幹部、各職場のリーダー
人 数:1組織より2
名(3名以上をご希望の際は応相談)
定 員:3組織以上6組織以下
会 場New!オンライン(Live)で実施
     「コロナ対応」とともに、我々自身が「自律」「分散」「協働」を実践します!
     全国どこからでも参加可能に…オンライン上のコミュニケーションを実践…

※オンライン研修・セミナーの事前確認事項(
派遣者用参加者用

主な講師


全9回
のプログラム
※開催時間・演題・講師は変更の可能性があります。第5回目以降の実施日時については、改めてご案内します。





研究会 6つの特徴

1自組織に合わせた行動計画の立案・実行
  研究会会期を通じて、自組織の健康いきいき職場づくりについての行動計画を策定⇒実践⇒見直し⇒再実践のPDCAサイクルを経験いただきます。

2.健康、職場、働き方に関する最新知見をもとに
 産業保健、人的資源管理、組織開発など、ポストコロナにおける各ジャンルの最新知見を学習し、それを自組織の行動計画に反映させられます。

38つのステップと6つの基準
 健康いきいき職場づくりを推進する際の標準的な8つのステップと6つの基準を習得いただくことで、何から取り掛かるべきか優先順位をつけやすくなります。

4実践課題をもとにした行動計画策定
 各回の課題により、自組織の資源を振り返りつつ、実態に合った行動計画が策定できます。

5複数名でのご参加
 自組織に戻った時に学びを共有した方がいることで、企画検討や社内調整、実行が楽に早くできるようになります。

6.
参加者同士の学び
 同じ目的を持った、全く別の組織の方々と学びを共にすることで、他社事例を多く学び、また自社の良さを客観視することができます。


参加費(税込・2名分)
健康いきいき職場づくりフォーラム 協賛会員  290,000円
健康いきいき職場づくりフォーラム 組織会員  390,000円
日本生産性本部 賛助会員           390,000円
一般(上記以外)                 450,000円


カリキュラムの詳細(パンフレット)・お申込はこちらから
  ※お手数ですがパンフレットをダウンロードいただき、FAXでお申込ください。

WEBでのお申込みはこちらから(日本生産性本部HPにジャンプします)



先輩企業の取り組み事例はこちらから
  ※過去参加組織の取り組み、参加組織一覧等


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